萌え苺ねっと

萌え苺ねっとはアニメを中心に面白いと思った記事をまとめています



    (出典 yamamoto-seikotsu-shiga.com)



    1 以下、\(^o^)/でVIPがお送りします :2015/12/27(日) 01:45:39.948 ID:X7MI48GU0.net

    なんていうか肩が常に不愉快


    【ちょっと四十肩を舐めてたわ!こんな辛いとはな!治し方教えろ下され】の続きを読む



    (出典 mirasin.com)



    1 曙光 ★ :2017/04/17(月) 22:00:48.87 ID:CAP_USER9

    荷物の再配達が宅配便のドライバーを苦しめている。背景を取材すると、1人暮らしの女性や高齢者を中心に本当に宅配かどうか疑って居留守を使い、不在連絡票で荷物を確認してから再配達で受け取るケースが浮かんだ。宅配業者を装う強盗事件も現実に起きている。居留守が是か非か、悩ましい問題だ。

     横浜市内のマンションに1人で暮らす幼稚園教諭の女性(39)は、在宅中にインターホンが鳴ってもほとんど応対しない。「誰か分からないと怖くて出たくない。特に夜は絶対に出ません」。ポストに入った不在連絡票を確認した上で、再配達を依頼するという。

     取材を進めると、親が留守番の中学生の子供に宅配でも応対しないよう指示するケースもあった。
    ツイッターでも「ほんと家の電話とか宅配便とか怖いから基本居留守」「宅配便だろうが郵便配達だろうが、記憶にない場合は居留守を使う。モニターがないアパートだからしょうがない。配達のお兄さんには申し訳ないけど」などの投稿がある。

     実際、東京都杉並区で昨年10月、宅配を装う男が80代女性方に押し入り、刃物で脅し現金を奪う事件が起きた。昨年5月には島根県出雲市で宅配を名乗る男2人組が90代男性を暴行。
    一方、愛知県では今月、配達員が荷物の伝票にあった女性の携帯電話番号を悪用し、私的に誘ったとして県警に警告を受けたケースもあり、宅配への不信感が広がった。

        ◆

     国土交通省が2015年8月に実施したアンケートでは、最初の配達で受け取らなかった理由で「家にいたが知らない人にドアを開けることに抵抗があった」という回答が1%あった。同省によると女性に限れば居留守率はもっと高いという。
    仮に1%だとしても昨年1年間の宅配総量約38億6900万個のうち2割が再配達で、その1%なら年に800万個規模、1日に2万個規模が「居留守案件」となる。


    続きはソースで
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170417-00000055-mai-soci

    ★1 4/17 20:19

    前スレ
    http://asahi./test/read.cgi/newsplus/1492428584/


    【【再配達】1日に2万個規模が「居留守案件」 一人暮らしの女性や高齢者を中心に不在票で荷物確認→再配達で受け取るケースが背景に★2】の続きを読む



    (出典 pbs.twimg.com)



    1 (?∀?(⊃*⊂) ★ :2017/04/16(日) 18:22:02.69 ID:CAP_USER9

    バイクの国内での販売不振から抜け出す挑戦も見られました「第44回東京モーターサイクルショー」。
    しかし、不振の背景は複雑で決め手となる対策もいまだに不明で、
    消費者の動向とは別にさまざまな規制やバイク環境への無関心なども指摘されています。現状を見てみました。

    原付一種がここ10年で半減

    国内のバイク構成は排気量の小さめな車種が中心。
    国交省や日本自動車工業会などによると、2014年時点の全国の二輪車の保有台数は1182万台。
    道路運送車両法の区分の場合、いわゆる「原付」である原付一種(50cc未満)が666万台で半数以上の56%を占め、
    軽二輪(125~250cc)は197万台で17%、原付二種(50~125cc)162万台14%、小型二輪(250cc~)156万台13%と続きます。

    二輪車の使用用途は「通勤・通学」38%、「買い物や用足し」30%と日常生活の移動手段が中心で、
    「ツーリング」は11%。排気量が大きくなるとツーリングなどの趣味の利用が多くなるとしています。

    二輪車の販売台数の動きを見ると2005年の約74万台が、リーマンショックがあった2008年に56万台に急減、
    2009年にさらに40万台に減った後は若干の増減を繰り返しながら2014年は約45万台でした。

    原付一種が2005年の47万台から2014年には22万台へと半分以下に大きく減っているのが特徴。
    その半面、排気量が大きくなる小型二輪は同7万6000台から同7万台へと微減で、
    2011年以降は5万~7万台の増減を繰り返してほぼ横ばいを維持しています。

    軽二輪は2005年の10万台が2014年には5万4000台に半減。
    一方、原付二種は同8万8000台が2013年には10万台、2014年には消費税増税があったのにもかかわらず9万6000台と堅調なのが特徴です。

    駐車場は増えたがまだまだ少ない

    経産省は今後の二輪戦略として「国内市場の活性化で海外市場での地位を高め、
    次世代への進化を実現しなければならない」と危機感もうかがわせ、
    「二輪車関係者が二輪車の新しい価値を提案し、さらに海外市場の獲得に向けて取り組みを」と
    二輪車が消費者の興味を引く魅力づくりが重要だと指摘しています。

    具体的な目標として同省は官民一体によるバイクキャンペーンの実施などを通じ、
    (1)2020年に国内販売100万台市場を実現、(2)世界シェア50%の達成、などを掲げているほか、
    二輪車の駐車場整備、二輪車の高速道料金、免許制度などについても早急に取り組む方針を示しています。
    業界のみならず国も「二輪低迷」の対策に乗り出したと言えます。

    都市部を中心に二輪の駐車場が不足していることもかねて指摘されてきました。
    法改正で2007年以降に自動二輪の駐車場の整備がしやすくなりましたが、
    業界団体による調査(2014年)で自治体の70%以上が「設置を検討したことがない」と回答。
    受け皿づくりがほとんど進んでいないことも二輪車利用の環境整備の障害になっています。 

    日本二輪車普及安全協会によると、二輪車の駐車場の整備は、2008年に全国でわずか536か所(収容台数約1万4000台)だったのが
    2013年には3131か所(約7万1500台)へと増えました。しかし、バイクの利用者から見るとどこの街角にもある自動車の駐車場に比べ
    絶対数は極端に少なく、利便性には程遠いのが現状です。バイク駐車場への自治体や地域の取り組みが期待されています。

    都市部で集中的に行われた取り締まり

    (続きはソース元をご覧ください)
    http://news.livedoor.com/article/detail/12943301/


    【【社会】バイク販売不振、原付はここ10年で半分以下に大幅減 駐車場不足も課題】の続きを読む

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